【私たちもできるSDGs】マイ箸を持ち歩こう！

最近テレビなどでよく耳にするSDGs。「SDGsってよく聞くけど一体何？」「生活する上で意識しなきゃと思ってはいるけど、何をすればいいの？！」そう思っている方も多いのではないでしょうか。そこで今回は私たちにもできるSDGsの1つとして「マイ箸」を紹介します。

マイ箸とは？

マイ箸＝自分のお箸

マイ箸とはその名の通り「自分のお箸」のこと。普段からマイ箸を持ち歩くことで、コンビニやスーパーなどでお弁当やおそうざいを買う時に、割り箸やプラスチックのスプーンやフォークをもらわずにマイ箸を使おうというものです。

マイ箸でできるSDGs

今さら聞けない！そもそもSDGsって何？

SDGsとは、2015年の国連サミットにおいて加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」を略したものです。2030年までに持続可能でよりよい世界を目指すための国際目標で、17のグローバル目標と169の達成基準が策定されました。SDGsは発展途上国・先進国にかかわらず、世界的に取り組む普遍的なものであり、日本も積極的に取り組んでいます。

マイ箸で貢献！グローバル目標14「海の豊かさを守ろう」

マイ箸に関係するSDGsのグローバル目標として目標14「海の豊かさを守ろう」があります。
マイ箸の利用は現在深刻化している海洋プラスチックごみの問題と関係が深いです。現在、世界全体で年間数100万トンを超えるプラスチックごみが海洋に流出していると推計されています。このため、海洋プラスチックごみによって環境汚染され生態系、生活環境、漁業、観光などへの悪影響が懸念されているのです。
日本では環境省が中心となって、プラスチックごみを減らそうと模索しています。
マイ箸を持ち歩き、割り箸を包装しているプラスチックごみの削減や、プラスチックスプーンやフォークの使用量減少に貢献しましょう。

マイ箸を利用する上で知っておきたいこと

食中毒に注意！清潔な状態で持ち歩こう

マイ箸を持ち歩く際に注意したいのが、衛生面です。もし不衛生な状態のまま使ってしまうと、食中毒のリスクが出てきます。サッと水洗いだけして何日も使うのはNG！
使ったら毎日お箸も箸箱も洗剤で洗って乾燥させてから持ち歩くようにしましょう。
またマイ箸の使用に限らず、食中毒対策として食事前にはせっけんで手を洗うように心がけましょう。

割り箸を敬遠しないで！再評価されている「国産の割り箸」

「マイ箸＝SDGs、割り箸＝エコじゃない」というような考えを持ってしまいそうな方がいたら、STOP！
国産の割り箸の使用は、健全な森林づくり、山村経済の活性化に役立っています。
そもそも割り箸は明治時代に本来捨てられるはずの杉の端材を有効活用するために生まれたもの。現在も国産の割り箸は、間伐材やスギ・ヒノキなどの製材時に出る端材で作られ、環境面・経済面・エコのなどの観点で再評価されています。
マイ箸も素晴らしいですが、国産の割り箸の役割についても正しく理解しておくことが大切です。

まとめ

マイ箸を持ち歩いてSDGs！

今回は私たちにもできるSDGsとして「マイ箸」を紹介しました。マイ箸を持ち歩き、地球の未来に貢献しましょう！

【参考文献】
・内閣府政府広報オンライン「プラスチックごみを減らすための行動」
https://twitter.com/gov_online/status/1385073522997817344（閲覧日2022年4月12日）
・外務省「SDGsとは？」
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/about/index.html（閲覧日2022年4月12日）
・海洋プラスチックごみ対策の推進に関する関係閣僚会議「海洋プラスチックごみ対策アクションプラン」
http://www.env.go.jp/water/Marine%20plastic%20litter%20countermeasure%20action%20plan.pdf（閲覧日2022年4月12日）
・環境省Plastics Smart「ワンウェイプラの抑制」
http://plasticssmart.env.go.jp/case?_token=hwsAiCh6CvdV299QBjIr9YweOBNx6AgusLwva4T8&case=281（閲覧日2022年4月12日）
・環境省　平成20年版環境環境型社会白書「第4節　循環型社会の形成に向けた各主体の取組」
https://www.env.go.jp/policy/hakusyo/h20/html/hj08020404.html
・内閣府大臣官房政府広報室「食中毒予防の原則と6つのポイント」
https://www.gov-online.go.jp/featured/201106_02/index.html（閲覧日2022年4月12日）